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公開番号
2025072257
公報種別
公開特許公報(A)
公開日
2025-05-09
出願番号
2023182869
出願日
2023-10-24
発明の名称
タイヤ
出願人
横浜ゴム株式会社
代理人
弁理士法人酒井国際特許事務所
主分類
B60C
11/13 20060101AFI20250430BHJP(車両一般)
要約
【課題】タイヤのウェット性能および耐摩耗性能を両立できるタイヤを提供すること。
【解決手段】このタイヤ1は、複数の周方向溝21、22と、複数の周方向溝21、22に区画された複数の陸部31~33とを備える。また、タイヤ外径OD[mm]が200≦OD≦660の範囲にあり、タイヤ総幅SW[mm]が100≦SW≦400の範囲にある。また、複数の周方向溝21、22のうちの少なくとも1つが、幅広部211;221と幅狭部212;222とを交互に接続して成る溝形状を有する。また、幅広部211、221の溝幅W1[mm]が、タイヤ総幅SW[mm]に対して0.025≦W1/SW≦0.070の範囲にあり、且つ、幅狭部212、222の溝幅W2[mm]が、タイヤ総幅SW[mm]に対して0.001≦W2/SW≦0.024の範囲にある。
【選択図】図2
特許請求の範囲
【請求項1】
複数の周方向溝と、前記複数の周方向溝に区画された複数の陸部とを備えるタイヤであって、
タイヤ外径OD[mm]が200≦OD≦660の範囲にあり、
タイヤ総幅SW[mm]が100≦SW≦400の範囲にあり、
前記複数の周方向溝のうちの少なくとも1つが、幅広部と幅狭部とを交互に接続して成る溝形状を有し、
前記幅広部の溝幅W1[mm]が、タイヤ総幅SW[mm]に対して0.025≦W1/SW≦0.070の範囲にあり、且つ、
前記幅狭部の溝幅W2[mm]が、タイヤ総幅SW[mm]に対して0.001≦W2/SW≦0.024の範囲にあることを特徴とするタイヤ。
続きを表示(約 1,200 文字)
【請求項2】
前記幅狭部の溝幅W2[mm]の最小値W2_minが、前記幅広部の溝幅W1[mm]の最大値W1_maxに対して0.10≦W2_min/W1_max≦0.50の範囲にある請求項1に記載のタイヤ。
【請求項3】
前記幅広部の周長L1[mm]が、タイヤ外径OD[mm]に対して0.025≦L1/OD≦0.065の範囲にあり、且つ、前記幅狭部の周長L2[mm]が、タイヤ外径OD[mm]に対して0.015≦L2/OD≦0.055の範囲にある請求項1に記載のタイヤ。
【請求項4】
前記幅広部および前記幅狭部から成る前記周方向溝のピッチ長P2が、タイヤ接地長LA[mm]に対して0.20≦P2/LA≦0.60の範囲にある請求項1に記載のタイヤ。
【請求項5】
前記複数の周方向溝が、前記幅広部および前記幅狭部から成る第一周方向溝および第二周方向溝を含み、且つ、前記第一周方向溝の前記幅広部と前記第二周方向溝の前記幅広部とがタイヤ周方向に千鳥状に配列される請求項1に記載のタイヤ。
【請求項6】
前記複数の周方向溝の本数G[本]が、タイヤ総幅SW[mm]に対して0.010≦G/SW≦0.025の範囲にある請求項1に記載のタイヤ。
【請求項7】
タイヤを規定リムに装着して規定内圧を付与すると共に所定荷重を付与したときの前記幅狭部の溝幅W2’[mm]と無負荷状態としたときの前記幅狭部の溝幅W2[mm]とが、前記所定荷重の付与時における荷重負荷率RL[%]に対して-15≦|W2’-W2|/W2×100-RL≦+15の範囲にある請求項1に記載のタイヤ。
【請求項8】
前記複数の周方向溝のうち、タイヤ赤道面を境界とする一方の領域に配置されるタイヤ赤道面に最も近いセンター周方向溝と、他方の領域に配置されると共にタイヤ幅方向の最外側にあるショルダー周方向溝とを定義し、前記一方の領域の前記センター周方向溝および前記他方の領域の前記ショルダー周方向溝が、前記幅広部と前記幅狭部とを交互に接続して成る溝形状を有し、且つ、タイヤ赤道面から前記一方の領域の前記センター周方向溝までの距離G1W[mm]が、タイヤ赤道面から前記他方の領域の前記ショルダー周方向溝までの距離G2W[mm]に対して0.20≦G1W/G2W≦0.85の範囲にある請求項1に記載のタイヤ。
【請求項9】
前記複数の周方向溝のタイヤ接地領域における溝面積の総和ΣSc[mm^2]が、タイヤ接地領域の面積Sr[mm^2]に対して0.01≦(ΣSc)/Sr≦0.15の範囲にある請求項1に記載のタイヤ。
【請求項10】
タイヤ接地領域の溝面積比率が、1[%]以上16[%]以下の範囲にある請求項1に記載のタイヤ。
(【請求項11】以降は省略されています)
発明の詳細な説明
【技術分野】
【0001】
この発明は、タイヤに関し、さらに詳しくは、タイヤのウェット性能および耐摩耗性能を両立できるタイヤに関する。
続きを表示(約 2,400 文字)
【背景技術】
【0002】
近年では、床面を低くして車内スペースを拡張した車両に装着される、小径タイヤが開発されている。かかる小径タイヤでは、回転慣性が小さくタイヤ重量も小さいため、輸送コストの低減が期待される。一方で、小径タイヤには、高い負荷能力が要求される。このような課題に関する従来のタイヤとして、特許文献1に記載される技術が知られている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【0003】
国際公開第2020/122169号
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【0004】
しかしながら、上記のような小径タイヤでは、高い負荷能力が要求されるため、タイヤ接地圧の増加に起因してタイヤの耐摩耗性能が悪化し、また、タイヤ接地面積の減少に起因してタイヤのウェット性能が悪化するという課題がある。
【0005】
そこで、この発明は、上記に鑑みてなされたものであって、タイヤのウェット性能および耐摩耗性能を両立できるタイヤを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【0006】
上記目的を達成するため、この発明にかかるタイヤは、複数の周方向溝と、前記複数の周方向溝に区画された複数の陸部とを備えるタイヤであって、タイヤ外径OD[mm]が200≦OD≦660の範囲にあり、タイヤ総幅SW[mm]が100≦SW≦400の範囲にあり、前記複数の周方向溝のうちの少なくとも1つが、幅広部と幅狭部とを交互に接続して成る溝形状を有し、前記幅広部の溝幅W1[mm]が、タイヤ総幅SW[mm]に対して0.025≦W1/SW≦0.070の範囲にあり、且つ、前記幅狭部の溝幅W2[mm]が、タイヤ総幅SW[mm]に対して0.001≦W2/SW≦0.024の範囲にあることを特徴とする。
【発明の効果】
【0007】
この発明にかかるタイヤでは、周方向溝の幅広部によりタイヤ接地領域の排水性が確保されて、タイヤのウェット性能が向上し、幅狭部によりタイヤ接地領域の剛性が確保されて、タイヤの耐摩耗性が向上する。これにより、タイヤのウェット性能と耐摩耗性能とが両立する利点がある。特に、タイヤ外径ODおよびタイヤ総幅SWが上記範囲にある小径タイヤでは、高い負荷能力が要求されるため、タイヤ接地圧の増加に起因してタイヤの耐摩耗性能が悪化し、また、タイヤ接地面積の減少に起因してタイヤのウェット性能が悪化するという課題がある。この点において、かかる小径タイヤが上記の構成を備えることにより、タイヤのウェット性能および耐摩耗性能の向上作用が顕著に得られる利点がある。
【図面の簡単な説明】
【0008】
図1は、この発明の実施の形態にかかるタイヤを示すタイヤ子午線方向の断面図である。
図2は、図1に記載したタイヤのトレッド面を示す平面図である。
図3は、図2に記載したタイヤの周方向溝を示す拡大図である。
図4は、図2に記載したタイヤの車幅方向内側領域を示す拡大図である。
図5は、図2に記載したタイヤの車幅方向外側領域を示す拡大図である。
図6は、図2に記載したタイヤの変形例を示す説明図である。
図7は、図2に記載したタイヤの変形例を示す説明図である。
図8は、図2に記載したタイヤの変形例を示す説明図である。
図9は、図2に記載したタイヤの変形例を示す説明図である。
図10は、図2に記載したタイヤの変形例を示す説明図である。
図11は、図2に記載したタイヤの変形例を示す説明図である。
図12は、図2に記載したタイヤの変形例を示す説明図である。
図13は、図2に記載したタイヤの変形例を示す説明図である。
図14は、図2に記載したタイヤの変形例を示す説明図である。
図15は、図2に記載したタイヤの変形例を示す説明図である。
図16は、図2に記載したタイヤの変形例を示す説明図である。
図17は、図2に記載したタイヤの変形例を示す説明図である。
図18は、図2に記載したタイヤの変形例を示す説明図である。
図19は、図2に記載したタイヤの変形例を示す説明図である。
図20は、図2に記載したタイヤの変形例を示す説明図である。
図21は、図2に記載したタイヤの変形例を示す説明図である。
図22は、図2に記載したタイヤの変形例を示す説明図である。
図23は、図2に記載したタイヤの変形例を示す説明図である。
図24は、図2に記載したタイヤの変形例を示す説明図である。
図25は、この発明の実施の形態にかかるタイヤの性能試験の結果を示す図表である。
図26は、この発明の実施の形態にかかるタイヤの性能試験の結果を示す図表である。
【発明を実施するための形態】
【0009】
以下、この発明につき図面を参照しつつ詳細に説明する。なお、この実施の形態によりこの発明が限定されるものではない。また、この実施の形態の構成要素には、発明の同一性を維持しつつ置換可能かつ置換自明なものが含まれる。また、この実施の形態に記載された複数の変形例は、当業者自明の範囲内にて任意に組み合わせが可能である。
【0010】
[タイヤ]
図1は、この発明の実施の形態にかかるタイヤ1を示すタイヤ子午線方向の断面図である。同図は、リム10に装着されたタイヤ1のタイヤ径方向の片側領域の断面図を示している。この実施の形態では、タイヤの一例として、乗用車用空気入りラジアルタイヤについて説明する。
(【0011】以降は省略されています)
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