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公開番号
2025128987
公報種別
公開特許公報(A)
公開日
2025-09-03
出願番号
2024059814
出願日
2024-02-22
発明の名称
超高速光(信号)通信
出願人
パテントフレア株式会社
代理人
主分類
H04B
10/00 20130101AFI20250827BHJP(電気通信技術)
要約
【課題】従来、光信号を用いる通信方法において、光よりも速く進行するものは存在しないため、使われている可視光よりも速い光を用いることで、より高速な光通信を実現しようということは、考えられていなかった。
これに対し、これまでと異なる方法を提供し、より高速な光通信の実現に寄与する。
【解決手段】光(光波)などの波動エネルギー(波動現象)は、波の進行方向に対し、垂直方向に振動する横波と波の進行方向に対し平行方向に振動する縦波に分けられる。
波が進行する(伝わる)速度は、横波よりも縦波の方が速い。
これまで光(光波)は、横波であると考えられてきたが、縦波の光(光波)も発生させることができる。
この縦波の光(光波)を使用することにより、課題を解決する。
【選択図】なし
特許請求の範囲
【請求項1】
光信号を用いた通信に使われている光(光波)とは、波動エネルギー(波動現象)の1つであり、電荷をもった粒子の振動の現象である。
この光(光波)は、空気中などを伝わる横波である、空気中などに存在する電荷をもった粒子をゆり動かす波である。
(電荷をもった粒子の振動現象が光(光波)である。)
横波とは、波の進行方向に対して垂直方向に振動する波である。垂直方向の振動(往復方向へ動く現象)で、凸凹形状をくり返す動きのとなりあう山と山、谷と谷の間の距離を波長という。
この横波の波長が短い光(光波)(周波数が高い光(光波))ほど指向性(直進性)が高いため、光(光波)が進行する(伝わる)速度が速いという特徴がある。
光より速く進行するものは存在しないため、同じ光の中で速度の違いがあることは意識されていないが、光も波動エネルギー(波動現象)である以上、その振動の向きや、大きさ、波長の長さによって、速度の違いがある。
(可視光の中でも、赤い波長の光と紫の波長の光では、進行速度が違う。)
光信号を使った通信でも、使用する光の種類によって、通信速度がかわってくる。
従来は、同じ光の中の速度の違いは意識されていなかったため、光信号の光源には、LEDなどの可視光(横波)が使われていたが、可視光などの横波ではなく、縦波の光を使うことによって、光信号通信の速度を速度を速める方法。
縦波の光を、光信号の光源に使用することで、従来の光信号を用いた通信よりも、高速な通信を実現する方法。
縦波とは、波の進行方向に対して平行方向に振動する波である。疎密波とも呼ばれ、光波の電荷をもった粒子が、波の進行方向に対して平行方向へ密度の高いエリアと低いエリアをくり返して直線的に進行する(伝わる)波である。
横波は、電荷をもった粒子が凸凹形状を、くり返して進行する(伝わってゆく)のに対して、縦波は、電荷をもった粒子が密度の濃淡を、くり返して進行する(伝わってゆく)。
(縦波の光(光波)は、可視光ではないので人の目には見えないが、光信号としての機能は有する。)
続きを表示(約 110 文字)
【請求項2】
請求項1に記載の方法を使用した通信規格。
【請求項3】
請求項2に記載の通信規格を使用する装置、設備。
【請求項4】
請求項3に記載の装置、設備を使用した役務、事業。
発明の詳細な説明
【技術分野】
【0001】
本発明は、光(信号)通信技術の応用技術に関する。
続きを表示(約 620 文字)
【背景技術】
【0002】
光(信号)を用いる通信技術(有線、無線)
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【0003】
従来、光信号を用いる通信方法において、光源はLEDなどで、可視光が使われていた。
光より速く進行するものは、存在しないため、同じ光でも種類の違いによって、速度に違いがあることは意識されていなかった。そのため、可視光よりも進行速度が速い光を使って、より高速な光(信号)通信を実現するということは、考えられていなかった。
これに対し、従来と異なる方法を提供し、従来の光(信号)通信以上の高速光(信号)通信を実現する。
【課題を解決するための手段】
【0004】
これまでは光(光波)は横波である(光(光波)は横波に限定される)と考えられていたが、そうではなく縦波の光(光波)も発生することが可能である。
縦波とは、疎密波とも呼ばれ、波の進行方向に対して平行方向に振動する波である。
平行方向の波(振動)とは、電荷をもった粒子が密度が高いエリアと密度が低いエリアを持ち、直線的に進行する(伝わる)波である。
縦波の光(光波)を発生させる(送信する)方法は、光源に蛍光体を使い、交流電流ではなく直流電流を流す(直流の電圧をかける)ことなどの方法で発生できる。
この方法により、課題を解決する。
この特許をJ-PlatPat(特許庁公式サイト)で参照する
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